運用開始年別に純資産残高を比較

　「１年間継続して資金純増の人気ファンド」のランキングを、毎月１回恒例でしつこく掲載していることには理由があります。「これが人気の売れ筋ファンド」だと、読者に保有を勧める目的でランキングをしているわけではありません。投資信託という金融商品の多くが宿命的に背負っている「短命」な定めを知っていただきたいからです。

　３０００本以上もある追加型株式投資信託の中で、３０億円以上の純資産を保ち、１２か月間売れ続けるものが、たとえば前回の２０１１年１２月末での集計では、わずか５０本しかありませんでした。つまり、投資信託は「長期投資」に適した運用の道具だと言われ、投資家にも「長期投資」を勧めながら販売されているのに、ひとつひとつの投資信託（ファンド）は「短命」なものが多いのです。

　今回は、投資信託が生まれて運用を開始した年（設定年）別に、２０１２年１月末の純資産残高でランキングを行ないました。熟年投信がどのくらい生き残り頑張っているのか、見てみましょう。同時に、新たな購入資金が入ってきているかどうかを、２０１１年1年間の資金増減（各月の設定額から解約額を差し引いた純流入額の１年間の合計）で検証し、運用されている投資信託の本数も参考として掲載しました。

豪ドル債の２００３年、通貨選択型の２００９年

　トップ５はすべて２０００年代で、２００３年の７兆６２４９億円がトップでした。この年にスタートした投資信託で１月末に運用されているものは１２８本ありましたが、そのうち２２本が純資産５００億円以上の投資信託です。中でも「短期豪ドル債オープン（毎月分配型）」（大和住銀投信投資顧問）と「ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン（毎月分配方）《杏の実》」（大和投信）は全投資信託の中で純資産第２位と３位で、１月末の純資産はそれぞれ１兆２３３億円、９３８５億円でした。

　２位の２００９年は近い過去でもあり、ファンドの本数では２０１１年の４２８本に次いで第２位の４０６本が運用されています。純資産５００億円以上のものが２５本ありましたが、そのうち２１本が「通貨選択型」の投資信託です。新興国債券やハイイールド（高利回り・低格付け）債券、社会基盤整備関連の債券などに投資をしながら、ブラジルレアルやオーストラリアドルで運用する、ハイリスク・ハイリターンな毎月決算型のものがほとんどです。

　なおＴｏｐ５の表で、Top５と全体を比較した「占有率」の欄で、資金増減が１００％以上になるのは、Top５では資金流入が多いのですがそれ以外の年ではマイナスがあるためです。

リートの２００４年、複数通貨選択型の２０１０年

　３位の２００４年は１１５本ありました。そのうち１７本が純資産５００億円以上ですが、不動産投資信託（REIT、リート）に投資するものが１０本で、この年は「リートの年」と言えるかもしれません。ほかに、ハイイールド債券に投資する投資信託が３本、インドの株式に投資するものが２本ありました。ＩＴバブル崩壊の傷が癒え、不動産や新興国への投資が盛んになってきた頃に生まれた投資信託です。

　４位は２０１０年で、運用されている投資信託は３８３本、純資産５００億円以上のものは１６本ありました。そのうち１４本が「通貨選択型」で、さらにそのうち９本はブラジルレアルのコースです。この年に生まれた通貨選択型で注目されるのは、この１４本の中にも４本含まれていますが、資源国通貨やアジア通貨、新興国通貨など、１つの国の通貨ではなく複数の通貨で運用するものが増えたことです。

スタート時の「流行」で作られる投資信託

　運用中の投資信託がスタートした３４の年のランキングの中で、投資信託が５０本以上のこっているのは半数に満たない１４の年です。そして２０１１年１年間に流出する資金より購入される資金が多かった資金純増の年は、２０１２年１月を除くと５つの年だけでした。純資産第５位の２００５年でも、資金は１兆円以上流出の方が多かったのです。

　また、先に見たように、投資信託の商品性には「流行」があるようです。ある年には類似の投資信託が多数作られて注目されますが、そのうちの一部が何年か後まで大きな純資産を保つ一方、他の大多数の投資信託は資金流出の方が多く、年が経つに連れて「流行おくれ」な商品として販売の一線で見かけなくなり、やがてやせ細ってしまいます。投資するテーマが「流行おくれ」になるわけではなくても、投資信託そのものの純資産が減って、販売の現場で忘れられてしまうのです。

　グラフでも一目瞭然ですが、毎年３００本以上の投資信託が生まれているのに、１０年以上前に生まれた投資信託で生き残っているものの数は極端に少なく、残高もほとんどありません。また、２００５年から７年にかけては、特に資金流出が目立ちます。スタートから５、６年で多くの投資信託の激痩せ減少が重症になるわけです。

　ところで１９９７年と１９９８年は例外的に残高が多いように見えますが、これは９７年には「グローバル・ソブリン・オープン」（国際投信投資顧問）が、９８年には「フィデリティ・ＵＳハイ・イールド・ファンド」「フィデリティ・日本成長株・ファンド」（フィデリティ投信）、「ニッセイ／パトナム・インカム・オープン」（ニッセイアセット）、「日経２２５ノーロードオープン」（ＤＩＡＭアセット）などがあるからです。

「有期限」投信は業界の「小規模投信対策」

　１９９８年１２月から、投資信託は従来の証券会社だけではなく銀行などでも販売されるようになりました。その影響で、ひとつの投資信託が比較的長く定番商品として販売される傾向が出てきたことは、投信の長命化につながると考えられてきました。しかし、銀行が投資信託の販売に慣れ、市場がリーマンショックなどの荒波にもまれた結果、最近では銀行だから同じ投資信託を長期で販売するというわけではなくなってきました。証券会社か銀行かにかかわらず、投資信託を定番商品として取り扱うか、流行商品として営業するかは、個々の金融機関の経営戦略によって異なるようです。その結果、一時は「無期限」の追加型投資信託が多かったのですが、小さくなったら償還しやすいように５年などの「有期限」の投資信託が増加しています。小規模の投資信託を多数抱えることは、販売会社にとっても運用会社にとってもコストが嵩むマイナス要素だからです。

　「長期で資産を増やす」ためには、運用途中で資金が入って来ずに先細りになってしまう当投資信託を選ばないためにも、流行に左右されずに
長期で資金が流入し続ける投資信託を選ぶことが大切です。

（イボットソン・アソシエイツ・ジャパン(株) 月刊「投資信託事情」編集長 島田知保）