「復活」「コンパクト」…五輪招致委が開催計画

夏季五輪の申請ファイル提出を受け、記者会見する（左から）車いす陸上の土田選手、バドミントンの潮田選手、石原都知事、体操の内村選手＝菅野靖撮影

　２０２０年夏季五輪の東京開催を目指す招致委員会（会長＝石原慎太郎・東京都知事）は１６日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提出した申請ファイル（開催計画の概要）を発表した。

　半径８キロ以内に８割の競技場を集約した「究極のコンパクト五輪」を強調した。キャッチフレーズは「ニッポン復活オリンピック」。開催都市の決まる１３年９月のＩＯＣ総会に向け、招致レースが本格化する。

　１６年招致でＩＯＣから狭さが指摘された選手村を、江東区有明地区から都心に近い中央区晴海地区に移し、広さも１・４倍に広げた。競技会場までの移動時間が短縮でき、招致委は「選手が最高の状態で競技に臨める」とＰＲする。

　また、国立競技場（新宿区）を８万人収容のメーンスタジアムに改築する。招致予算は７５億円で、１６年招致の約１５０億円から半減。民間資金（３８億円）と都費（３７億円）でまかなう。